高断熱にひそむ危険性

 断熱性能のすぐれた家では、家の外の気温や環境に左右されず、冷暖房に頼ることなく快適に過ごせると言われています。現在では、どの工務店でも当たり前に断熱性の重要性を説き、各社程度の差こそあれ断熱性能には力をいれ、ひとたびネット検索すれば膨大な情報にあふれています。

 高山工務店では、自然素材の家を建て始めた頃より断熱には力をいれ取り組んでいますが、同時に高気密高断熱にすることで手にいれる快適さのウラで、知らない間に進行する結露による柱や土台への腐食についても力をいれて取り組み、長く快適に暮らせる住まいづくりを提供しつづけています。

シロアリ被害
デコスドライ

 断熱は、断熱材の種類とその厚さによって決まります。暴論を言うと、断熱性能をあげようと思えば断熱材を厚くしてしまえば良いのです。
 しかし、木の壁は、コンクリート造とは違い「木」そのものに蓄熱性がなく、また木の壁を厚く出来ないため断熱性を期待できません。そのため木造の断熱は、外壁の中・天井・床に断熱材を入れことで断熱性能を確保しています。

 断熱性があまりない鉄骨造ほどではありませんが、外壁の中に断熱材をいれる場合は、室内の熱が断熱材に遮られることで外壁が冷え、断熱材に透湿抵抗がないと室内の水蒸気がその冷えた外壁にぶつかり結露し、水滴となって土台を濡らし続けます。その蓄積で木材腐敗菌が繁殖し、さらにシロアリの発生を防ぐことができず、数週間で木の強度はなくなり、触れるだけでボロボロに剥がれ落ちる状態になってしまいます。

 このような最悪の結果を防ぐには、室内の水蒸気を100%壁の中にはいれないことです。一般的には0.1〜0.2mmのビニールフィルムを使い室内の水蒸気を壁の中にいれないようにしていますが、コンセント・スイッチ部分や換気口等がたくさんあり、どんなに施工を完璧にしても完全機密は不可能といえます。

 そこで考えられたのが、断熱材の中を水蒸気が自由に出入りする繊維系断熱材。結露する前に水蒸気を外へ逃すことができます。ところが、外壁に水蒸気が阻まれれば全く意味をなしません。外壁で結露ができる前に、透過性のある外壁で水蒸気を外に逃がすか、通気層を作り、さらに空気と水を通さず水蒸気だけを通すシートを施した防風層を作る必要があります。そこまで施工して、はじめて断熱欠損を最小限まで抑えた安全な断熱といえるのです。

 高山工務店では、室内側でしっかり防湿し、それでも断熱材の中に侵入してしまう少量の水蒸気を外に逃がし、さらに防風の機能を施すことで安全で安心な断熱に取り組んでいます。

 また現在、断熱欠損を生じさせにくいデコスドライ工法で施工する自然素材の断熱材デコスファイバーを使用し、断熱性能を最大限発揮する家づくりを行なっています。

高山工務店選ぶわけ

耐震

 建築基準法と同程度の耐震等級1ではなく、長期優良住宅認定基準である耐震等級2以上を最低耐震基準として施工しています。
 また、2階建木造建築ではおこなわない「許容応力度計算(構造計算)」を必須とし、漏れのない地震対策をおこなっています。

耐久性

 地震・火災・防腐・防虫対策として、積極的に天然成分から出た資材を使用し、施工は全て劣化対策等級3(構造躯体が75年〜90年もつ対策)でおこなっています。

断熱

 天然繊維であるパルプで出来た断熱材「セルロースファイバー 」を使用。「デコスドライ工法」で断熱欠損を生じさせません。

温熱環境 〜光熱費を下げる〜

 夏に暑さ忘れ、冬に寒さを感じさせない家づくりを行うため温熱環境を重要視し、断熱材のほか「窓」に注目。光熱費の節約が望めます。

施工技術

 隙間やたわみなく断熱材を敷きつめなければ、断熱性能は著しく損なわれます。隙間やたわみなく敷き詰めても、湿度のコントロールが出来る構造をしていなければ、家の耐久性はうしなわれます。高山工務店では、長期優良住宅の認定の有無にかかわらず、1年・2年・5年・10年の定期点検を行い、建築後2年以内は無料で補修をおこなっています。
 創業40年を迎え、実績の上に積み重ねた確かな技術力で、釘の一本一本にいたるまで丁寧だと言われる真面目な仕事を行い、思いやりのこもった確かな仕事をおこなっています。

長期優良住宅

 長期優良住宅とは、国が定めた長期にわたり良好な状態で使用するための措置がその構造及び設備に講じられた優良な住宅のことで、高山工務店の自然素材の家は全て、この長期優良住宅認定基準を満たした施工をおこない、所管行政庁による認定の申請をしております。
(敷地面積等の施工技術以外の理由で認定を受けられない場合もあります)

瑕疵(かし)保証・完成保証

 高山工務店では、住宅保証機構株式会社への登録をしており、「まもりすまい保険」にて住宅の「瑕疵(かし)」等への保証にも対応します。(住宅完成保証制度への対応可)