耐震
建築基準法と同程度の耐震等級１ではなく、長期優良住宅認定基準である耐震等級２を最低耐震基準として施工しています。
耐震等級と許容応力度計算
住宅の耐震性能は、これまで日本で起こった地震被害を反映して作られ、作りかえられてきました。そうやって様々な犠牲のうえに出来上がったのが耐震基準法です。
この基準法をクリアする家の強さを耐震等級におきかえると、等級は「１」。震度７クラスの地震で即時倒壊せず、震度5程度の地震では損傷がない強さとなります。
しかし、2016年4月14日に起こった熊本地震では、この耐震基準で建てられた家が多数倒壊した上に、計算上は耐えられるはずの耐震等級２の家にも大きな被害がありました。住宅専門誌「日経ホームビルダー」によると、倒壊にいたった有力な原因は直下率の低さではないかと見解が出されています。（直下率とは、構造的なバランスを評価する指標で、１階と２階につながっている柱や耐力壁の割合のことです）
現在木造２階建において、建築基準法では構造計算の必要はなく、耐震性能を表す場合、構造計算にかわる簡易な計算法である壁量計算で耐震性能の基準となる必要壁量を算出するのが一般的です。
ところが、この壁量計算では建物にかかる水平力に対して必要な耐力壁の量を満たしているかを調べる手法でしかなく、耐力壁以外の壁も地震の1/3程を受け止めてくれることを前提に計算するため、実際に構造計算をしてみると壁量計算で算出した壁量では耐震性能を満たさない傾向にあります。もちろん壁量計算でも、適切な位置に柱と耐力壁を配置し、しっかりした施工をおこなえば地震に耐えられるのかもしれません。しかし、熊本地震での惨状を見るかぎり、水平力の計算だけでは直下率の低さまで計算に入れているとは言えず、これでは耐震性能を満たしているとはいえないのが現状です。
壁量計算だけでつくる家の耐震性能に疑問を持っていた高山工務店では、熊本地震、さらには東日本大震災以前より２階建木造住宅では通常行わない「許容応力度計算（構造計算）」を必須（全ての建物に対し実施しています）とし、長期優良住宅認定基準である「耐震等級２」以上を最低耐震基準として施工をおこなっています。
（長期優良住宅認定の有無に関わらず、耐震等級２以上の施工です）
計算上、どんなに耐震対策をしたところで、見えないところでも正しく施工をおこなわなければその性能は発揮されません。職人ひとりひとりが確かな技術力をもち、丁寧であたり前の職人技を発揮できる環境をつくり、「まっとうな家づくり」を行うことでしか長く受け継がれる家づくりはおこなえないと高山工務店は考え、耐震対策に取り組んでいます。
高山工務店では現在、断熱性能にすぐれたLixil社のアルミの強さと樹脂の断熱・防露性をもつ高性能ハイブリット窓「サーモスX」を使い、断熱性と耐久性の確保をはかっています。また窓ガラスには、「Low-Eガラス」の遮熱・断熱タイプを適切な場所に使用しすることで採光と断熱を確保しています。
※ 使用する建材によっては「高性能建材導入促進事業」の補助対象に該当し、国からの補助金を申請することができます。